７月１日。今年も後半に入りました。
改めて今年前半に執筆した取材記事を振り返ると、
国内外のキーパーソンが『日本の労働市場改革の必要性』に
必ず触れていることがわかります。
＜最新順に↓＞
◆OECD(経済協力開発機構）アンヘル・グリア事務総長
◆ADB(アジア開発銀行）中尾武彦総裁
◆日本経団連 榊原定征会長
◆仏経済学者 トマ・ピケティ氏
◆内閣官房参与 本田悦朗氏
↓＜記事＞
先月から多様性キャリア研究所（小島貴子所長）の
アドバイザリーボード研究員を務めることになりました。
地方を含め、現状をもっと知り『改革の必要性』を唱え始めた
中枢の方々に、生の質問も投げかけていきたいと思っております。
